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片付け・生前整理

ハッセルブラッドの買取|500Cなどフィルム機の修理窓口とハッセルブラッドを扱う業者

更新日 2026年10月7日公的機関の資料をもとに作成

ハッセルブラッドはスウェーデンのカメラメーカーで、実家から出てくるのは500Cなどフィルムの中判カメラが多いでしょう。日本の窓口は子会社のハッセルブラッド・ジャパンですが、フィルム機の修理の方針は公式に書かれていません。業者によって扱いが分かれるので、買取対象に挙げている業者を選びましょう。

相続放棄を考えているなら、売る前に止まってください。 相続財産を売るなどして処分すると、相続を承認したものとみなされ、相続放棄ができなくなることがあります(民法第921条)。

1. ハッセルブラッドと500シリーズ

  • ハッセルブラッドは1941年にスウェーデン・ヨーテボリで創立。日本には子会社のハッセルブラッド・ジャパン株式会社があります
  • 最初の民生用カメラ「Hasselblad 1600F」は1948年に発表されました
  • 500Cの完成版は1957年発売で、1970年までに約76,700台。その後500C/M(1970年)、503CX(1988年)、503CW(1996年)と続き、最後は503CWD(2006年)です
  • パノラマのXPanは1998〜2002年に約16,800台、XPan IIは2003〜2006年に推定5,500台が作られたとされています

500シリーズは、カメラ本体・レンズ・フィルムマガジン・ファインダーを組み合わせて使う仕組みです。実家から出てきたら、部品をばらばらにせず、一式のまま査定を頼みましょう。製造番号の位置を説明した公式のページは見つかりませんでした。

2. 日本のサポートと修理

項目 公式の案内
窓口 カスタマーサポート 0570-035-540(平日10〜17時)、メール hasselbladrepairjp@hasselblad.com
直営店 ハッセルブラッド ストア 東京(原宿)は2023年5月13日に閉店し、店頭での修理・メンテナンスの受付も終了
修理規約の対象 日本国内の直営店・認定ストア・正規販売店で買った製品で、日本国内のユーザー
保証外の修理の流れ 連絡→客が元払いで送る→見積→入金→修理→着払いで返送
修理できない場合 点検の結果、状態によっては修理できないことがある

保証期間の表に載っているのは今のデジタル製品だけで、500Cなどフィルム機の修理を今も受け付けるかは、公式に書かれていません。古いカメラを売る前に直す必要はありません。修理を考えるなら、型番を伝えてサポートに問い合わせてください。

3. ハッセルブラッドを買取対象に挙げている業者

実家のカメラ・レンズの売り先で比べている7社のうち、公式サイトでハッセルブラッドに触れている業者です(2026年10月7日確認)。

業者 公式サイトの記載
カメラのナニワ WEB査定のメーカーにハッセルブラッド。フィルムカメラ買取の取扱例に500CM
ニーゴ・リユース ハッセルブラッドの買取ページ。買取実績に503CX・503CW・500C/M・レンズ・ファインダー
バイセル ハッセルブラッドの専用ページ。実家の整理で出てきた例に触れ、X・H・Vシステムに言及
フジヤカメラ 高額買取中の案内に載っているのはデジタル機(X2D II 100C・907Xなど)だけ。故障品は買取不可
マップカメラ 買取見積のメーカーの選択肢にハッセルブラッド

カメラのキタムラとハードオフは、公式サイトでハッセルブラッドの記載を確認できませんでした。

業者の費用・故障品の扱いの比較は実家のカメラ・レンズの売り先を見てください。

よくある質問

ハッセルブラッドの500Cは、日本で修理してもらえますか?

日本のサポートの窓口は、ハッセルブラッド・ジャパンのカスタマーサポート(0570-035-540、hasselbladrepairjp@hasselblad.com)です。ただし、500Cなどフィルム機の修理を受け付けるかどうかの方針は公式に書かれていないので、型番を伝えて問い合わせてください。東京・原宿の直営店は2023年5月13日に閉店し、店頭での修理受付も終わっています。

どの業者がハッセルブラッドを買い取っていますか?

比較しているカメラの業者7社のうち、カメラのナニワ・ニーゴ・リユース・バイセル・マップカメラが公式サイトでハッセルブラッドのフィルム機を含む買取に触れていました。フジヤカメラの案内はデジタル機だけで、カメラのキタムラとハードオフでは記載を確認できませんでした。

ハッセルブラッド自身の買取や下取りはありますか?

日本の公式サイトとオンラインストアでは、買取・下取り・中古販売の案内は見つかりませんでした。

出典

2026年10月7日時点の情報です。制度は変わることがあるため、手続きの前に各窓口で確認してください。調べ方は調査方法にまとめています。