相続放棄を考えているなら、売る前に止まってください。 相続財産を売るなどして処分すると、相続を承認したものとみなされ、相続放棄ができなくなることがあります(民法第921条)。
1. JBLと日本の販売会社
- JBLは1946年、技術者のジェームス・B・ランシングが米国で創業しました(HARMANの発表)
- 日本では、ハーマンインターナショナル株式会社(1991年6月設立)が輸入・販売しています。HARMANは韓国サムスンの完全子会社です
- 名前が似た「株式会社ハーマン」(ガス機器のメーカー)は別の会社です
2. 型番と保証書を確かめる
型番・製造番号の場所を説明した公式ページは見つかりませんでした。型番を控えたうえで、日本語保証書を探してください。JBLの公式サポートによると、ホームスピーカーの日本語保証書は個装箱の外に添付されています。元箱が残っていれば一緒に保管しましょう。
3. 日本での修理
| 項目 | 公式の案内 |
|---|---|
| 窓口 | ハーマンインターナショナルのサービスセンター(神奈川県綾瀬市)に宅配便で送るか、取扱販売店に相談。電話 0570-550-465 |
| 保証書 | 保証の内外を問わず、日本語保証書の添付が必要。ないと規定のアフターサービスを受けられない場合がある |
| 古いスピーカー | 修理価格表は2020年8月時点の内容。部品の在庫が終わった物は修理不可能か代替部品での対応 |
| 輸入のルート | 料金表は同社が輸入した製品が対象。海外で手に入れた物・直輸入品はすべて有償で、対応範囲が限られることもある |
| 大型スピーカー | 1本30kgを超えるスピーカーは、希望に応じて出張修理・引き取り修理を受け付ける |
| 送料など | 保証外の送料は往復とも客の負担。見積後のキャンセル料、異常がなかった場合の点検料がある |
| 外観 | 外観の補修は引き受けない |
公式サイトの修理受付機種一覧のPDFは、2026年10月7日の時点で開けなかったため、どの古い型番が修理の対象かは確認できませんでした。型番を伝えて問い合わせてください。
4. メーカー自身の買取
JBLの日本の公式サポートに、買取・下取りの案内は見つかりませんでした。
5. JBLを買取対象に挙げている業者
実家のオーディオの売り先で比べている8社のうち、公式サイトでJBLに触れている業者です(2026年10月7日確認)。
| 業者 | 公式サイトの記載 |
|---|---|
| オーディオサウンド | 「JBL 買取強化中!」のページ。L75 MINUETなどの紹介 |
| オーディオ買取エイブイ | 参考買取価格の一覧ページ。4406・4307などの事例 |
| オーディオランド | 「強化買取」と記載。L100 Classicなどの事例 |
| ニーゴ・リユース | JBLの買取ページ。買取実績にHL88 |
| ハイサウンド | 買取実績にPARAGON DD44000 |
| リアルオーディオ | 「最新モデルからビンテージまで」と記載 |
| オーディオユニオン | 「JBL 買取ホットライン」の記事(2020年7月6日付) |
大型のスピーカーは、出張買取で売るとクーリング・オフが使えない場合があります。詳しくは実家のオーディオの売り先を見てください。
よくある質問
古いJBLのスピーカーは日本で修理できますか?
日本ではハーマンインターナショナルのサービスセンターが修理を受け付けています。ただし、修理価格表は2020年8月時点の内容で、部品によっては在庫が終わっていて修理できないか、代替部品での対応になるとされています。どの古い型番が対象かは公式の一覧が開けず確認できなかったので、型番を伝えて問い合わせてください。
保証書がないと修理してもらえませんか?
JBLの公式サポートは、保証の内外を問わず、修理には日本語保証書の添付が必要で、ない場合は規定のアフターサービスを受けられない場合があるとしています。ホームスピーカーの日本語保証書は、個装箱の外に添付されています。海外で手に入れた物や直輸入品は、同社の保証書が付かず、すべて有償です。
大きくて重いスピーカーでも修理を頼めますか?
JBLの公式サポートによると、1本30kgを超えるスピーカーは、希望に応じて出張修理・引き取り修理を受け付けています。それ以外は出張修理の対象外です。
あわせて読みたい
出典
- HARMAN「JBL Celebrates 80 Years of Powering Voices」(2026年4月23日)
- HARMAN 日本「会社概要」
- JBL 公式サポート「修理について」
- JBL 公式サポート「日本での保証、修理について教えてください」
- JBL 公式サポート「出張修理をお願いできますか?」
2026年10月7日時点の情報です。制度は変わることがあるため、手続きの前に各窓口で確認してください。調べ方は調査方法にまとめています。